建設コンサル大手3社、結局どこがいい？日本工営・建設技術研究所・パシコン比較

一言で言うと「業界一のスケール感・総合力で働きたい人向け」。

海外を含む総売上で業界ダントツNo.1（約1,589億円）。国交省の大型案件からODA・民間インフラまで、部門別売上ランキングで17部門中9部門がトップ5入りする幅広い総合力を持つ。

中でも特に強みを持つのが砂防・ダム・海外案件の3分野。砂防・急傾斜地ダム・水資源ODA・海外ODA（政府開発援助）やJICA案件を中心に160か国以上での実績を持ち、海外売上比率は約40%に達する。2025年5月に東京海上HDの完全子会社となり、現在は「防災コンサル×保険」を組み合わせた新市場の開拓フェーズにある。

年収は2023年の697万円から2年で926万円まで急増。建設技術研究所との差は約70万円まで縮まっており、今後さらに接近・逆転する可能性もある。

一言で言うと「年収・技術力を最大化したい、防災・河川に本気で取り組みたい人向け」。

1945年創業の「日本で最初の建設コンサルタント」。国交省指定の登録部門21部門すべてに技術者を揃える数少ない総合コンサルタント。国内業務額は業界1位（海外比率の高い日本工営を除いた国内ベース）。

中でも特に強みが際立つのが河川・治水・防災分野。河川・治水砂防・災害対策海岸・港湾「防災・治水に本気で取り組みたい」技術者が集まる環境で、国家的な水害対策プロジェクトへの参画実績も多い。

一方で道路・都市計画・環境・マネジメントなど全21登録部門をカバーする総合力も高く、特定分野に偏らない幅広いキャリアを積める点も魅力。転職会議720件超の口コミで「倒産リスクをほぼ感じない」「技術でキャリアを築ける」という評価が一貫している。

一言で言うと「道路・交通を軸に幅広く技術を磨ける実務環境を求める人向け」。

1951年創業の非上場コンサル。特に道路・交通分野で高い実績と技術力を持ち、道路・橋梁交通計画・ITS都市・まちづくり業務額ランキングでも複数の部門でトップ圏内に入る。

一方で河川・環境・上下水道など幅広い分野をカバーする総合力も備える。技術士1,382名という規模は建設コンサル専業では国内最大級で、国内38拠点・海外3拠点を構える。地域密着型のインフラ案件から国家的プロジェクトまで手がける実務環境が特徴。

年収は3社中最も低いが、業界平均（約550万円）を大きく上回る。非上場のため長期視点の技術育成文化が根強く、「地に足のついた実務環境」という声が多い。